NO BORDERなサービスで、世界をHAPPYに。

海外販売対応をシンプルに。 - WorldShoppingBIZ -

INFORMATION

19.12.11サービス株式会社ハースト婦人画報社の雑誌エル(ELLE)公式通販サイト『ELLE SHOP』、越境ECサービス「WorldShopping BIZ チェックアウト」導入で世界125カ国のユーザーが購入可能に
19.12.04イベント・セミナー12/17(火)開催【越境EC＆海外マーケティングセミナー開催＜参加無料＞】ロコンド、ピーチ・ジョン、WEGO、三陽商会、RAGTAG、銀座ワシントン靴店、銀座かねまつなどが利用する越境ECソリューション！「こんな手があったのか！？」越境ECの具体的な方法とケーススタディ大公開！
19.11.29イベント・セミナー12/11(水)開催【越境EC＆海外マーケティングセミナー開催＜参加無料＞】ロコンド、ピーチ・ジョン、WEGO、三陽商会、RAGTAG、銀座ワシントン靴店、銀座かねまつなどが利用する越境ECソリューション！「こんな手があったのか！？」越境ECの具体的な方法とケーススタディ大公開！
19.11.26イベント・セミナー12/3(火)開催「ジグザグ」「世界へボカン」2社による越境EC＆海外マーケティングセミナーが開催決定！『集客・販売・決済・配送・CSまで、越境ECの具体的な方法とケーススタディ大公開！』
19.11.25サービス50以上のブランドを擁する株式会社パルの『PAL CLOSET ONLINE STORE』、越境ECサービス「WorldShopping BIZ チェックアウト」導入で訪日観光客の「旅マエ」「旅アト」の購入サポートが可能に

一覧を見る

世界中の「欲しい」に応える。世界中に「届けたい」に応える。それがWorldShoppingBIZ

海外販売を手軽にはじめたい･･･しかし、こんな不安をお持ちではありませんか？

言語の不安

サイトや入力フォームが外国語対応していない
外国語のカスタマーサポートが不安
外国語や貿易に強い人材がいない

決済に関すること

海外決済の種類を知らない
海外決済対応したサイト開発は時間がかかりそう
不正決済のリスクが心配

物流の不安

海外発送のプロセスを知らない
海外送料の設定、インボイスなどの国際物流のやり方が分からない
海外発送の禁制品や梱包が分からない

コスト面

人材採用や教育に時間がさけない
システム改修に費用が掛かりそう
オペレーションフローを変更できない

海外販売で不安となる言語・決済・物流はWorldShoppingBIZにすべておまかせ

WorldShoppingBIZは、最短1日で海外販売がスタートできるサービスです。お持ちのECサイトに専用タグを1行挿入するだけで、多言語対応のカートが出現。海外からの注文はWorldShoppingBIZが受け付け、代理購入して海外発送まで一括対応します。

つまり、国内ECサイトのシステムやオペレーションを変えることなく世界125か国のお客様に製品を届けることができます。海外販売で不安となる言語・決済・物流は、WorldShoppingBIZにすべておまかせ。

日本国内の大手ECサイトから、個人ECショップまで、導入事例が続々と増えています。

導入事例を見る

選ばれる理由

WorldShoppingBIZは「安心・安全」「かんたん」「ローコスト」「ローリスク」「ノンオペレーション」で海外販売対応を実現することをお約束します。

安心・安全かんたんローコストローリスクノンオペレーション

安心・安全

不安な言語・決済・海外発送はすべておまかせ

海外販売で必要となる外国語対応や海外決済対応、そして国際郵便での発送はWorldShoppingBIZが一括で引き受けます。つまり外国語のカスタマーサービスを設置する必要もありませんし、海外決済会社との提携も不要。また複雑な貿易の知識がなくても海外販売が始められます。

かんたん

導入がかんたん

タグを１行挿入するだけで多言語対応のカートを自動表示させて、最短１日からECサイトの海外販売対応が実現できます。

ローコスト

特別な開発や大規模なシステム改修が不要

自前でのシステム改修、オペレーション構築、経験者や外国人の採用などが不要です。初期投資が抑えられるうえに、サービスのご契約に販売フィーはかかりません。

ローリスク

不正決済を回避。転売等の非公式な売買でのブランド棄損も抑制

万が一、海外からの不正決済があってもWorldShoppingBIZが購入代行・決済代行するので、お客様に被害は及びません。また、お客様とWorldShoppingBIZは正規提携しますので、価格つり上げや偽物商品のすり替えなどはございません。これまでの非公式な売買（転売など）によるブランド棄損リスクの抑制が期待できます。