今やどのお店に行くにして、事前にインターネットで検索をしたり、SNSでチェックするのが当たり前の時代です。それも当然です。行ってみて自分に合わなかったり、営業していなければ、無駄になってしまいます。
ここ数年、Googleの検索画面には大きな変化が起きています。とくに「歯医者」「美容室」「レストラン」など、地域名や業種名で検索したとき、検索結果の最上部にGoogleMaps(ローカルパック)が大きく表示されるようになりました。よって、ユーザーは検索結果上部に表示された地図をまず見るようになります。そこに並ぶ店舗情報は、まさに「店選びの入り口」となっています。
そしてこの地図上に表示される情報のほとんどは、店舗が登録する「Googleビジネスプロフィール(旧:Googleマイビジネス)」から引き出されています。検索結果の入り口がGoogleMaps化した今、登録しない理由はもはやありません。
StatCounterの調査によると、2025年時点で世界の検索エンジン市場シェアのおよそ9割をGoogleが占めていることが示されています。これは「検索という行為」そのものが、世界的にGoogleを中心に行われている傾向を示すものです。
| 検索エンジン | 割合 |
|---|---|
| 90.06% | |
| bing | 4.31% |
| YANDEX | 1.84% |
| Yahoo! | 1.45% |
| DuckDuckGo | 0.89% |
| Baidu | 0.74% |
データ元:https://gs.statcounter.com/search-engine-market-share
このため、母国でGoogleを使い慣れている旅行者は、訪日旅行中でも自然とGoogle検索やGoogleMapsを利用すると考えられます。
実際に、訪日旅行者向けのガイドサイトや旅行メディアでも、GoogleMapsが「必携アプリ」として紹介されることが多く、旅マエ・旅ナカでの道案内や店舗探しに使われていることが伺えます。
ここ数年、Google検索には大きな変化が起きています。
「ramen tokyo」「restaurant shibuya」のような英語検索でも、検索結果の最上部にGoogleマップ(ローカルパック)が表示されるケースが非常に多くなりました。
そして、GoogleにはAIモードという機能が搭載され、AIが検索キーワードに対してユーザーの求めているものを考え、回答してくれるようになりました。
そして、マップ上やAIモードに表示される店舗情報はほぼすべて、Googleビジネスプロフィール(GBP)から自動的に取得されています。
そのため、Googleビジネスプロフィールに登録していない店舗は、そもそもGoogleMaps上やAIモードで正しく表示されない
=旅行者の比較対象から外れてしまう可能性があります。
訪日インバウンドが回復し、街に外国人旅行者が戻ってきた今、店舗の発見はGoogleを中心に起きています。
これらすべて、Googleビジネスプロフィールから読み込まれる情報であり、正しく更新することで訪日外国人に正しい情報を届けることができます。
Googleビジネスプロフィールに登録すると、GoogleMaps経由でのユーザー行動データを無料で知ることができます。例えば、
細かい分析(国別など)が提供されているわけではありませんが、Googleビジネスプロフィールの表示につながった検索キーワードも調べられるので、日本語以外の表示が増えてくれば訪日外国人が検索していると類推できるようになります。
Googleビジネスプロフィールは無料でありながら、訪日インバウンド集客で以下のような効果が見込めます。
外国人旅行者も店舗選びの際にオンラインの口コミ・レビューを参照する人が多いという研究があります。実際にレビュー評価が飲食店の来店意向に有意に影響を与えているという調査もあります。
したがって、口コミを積極的に集め、母国語でのレビュー投稿もしやすくしておくことは、訪日インバウンド集客において有効と考えられます。
CSAリサーチの調査ではオンラインショッピングにおいて
と、母国語の情報が消費行動にポジティブな影響を与えることがわかっています。「母国語で書かれた良い口コミ」の存在が訪日での来店に良い影響を与えるのは当然でしょう。
日本語が分からない外国人にとって、画像や映像での店舗の情報を知れるのは大きなポイントです。
また、実際に行ってみて営業していなかった、ということを避けるためにも最新情報やキャンペーン情報を発信することで良い印象を持って来店してもらえます。
これらの情報から見ても、訪日外国人に“見つけてもらう”ための最初の一手がGoogleビジネスプロフィールであり、費用対効果の面でも最優先で取り組むべき施策と言えるでしょう。
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