ディワリが注目される理由は、インド経済の拡大と消費需要の急増が、この時期に最も集中するためです。近年は国内だけでなく世界のインド系コミュニティにも広がり、旅行・EC・小売・金融など幅広い分野で年間最大級の商機が生まれる時期として重視されています。
ディワリは、新年や年末商戦に相当するインド最大のショッピングシーズンです。
2025年のディワリ商戦では、GST改革（GST 2.0、2025年9月22日発表）による減税効果も追い風となり、全インド商人連合（CAIT）の調査で過去最高となる売上を記録しました。業界団体からは「国産（Made in India）製品が売上の約8割を占めた」との声も上がっており、AmazonやFlipkartなど大手ECの大型セールとあわせて、家電・スマホ・金製品・ギフト需要が例年以上に高まりました。この消費モメンタムが2026年、そして2027年のディワリ商戦にも波及するか注目されています。
参照：‘Made in India’ and GST reforms boost record Diwali sales: Industry leaders
ディワリの前後は、インド国内の移動・旅行需要が年間で最も増える時期です。交通機関も埋まり、インド国外への旅行需要も高まります。訪日需要も同様で、日本の観光事業者からは「中国・国慶節の次の商戦ターゲット」としてディワリシーズンへの注目が続いています。
参照：国慶節の次は「ディワリ」、インドの大型連休に観光事業者が熱視線
ディワリはインドに限らず、インド国外の世界中で祝われています。これはインド国外の国に存在しているインド人コミュニティが増加していることが理由です。
そのため、地域の観光イベント、モールでのセール、オンラインギフト需要など、国境を超えて商機が生まれます。
目前に迫る2026年のディワリ（11月8日・日曜開催）も、休暇と組み合わせやすい日程として注目されています。これに続く2027年のディワリは10月29日（金曜日）で、前後にドゥンテーラス（10月27日・水）、ナラク・チャトゥルダシー（10月28日・木）、ゴーヴァルダン・プージャー（10月30日・土）、バーイー・ドゥージ（10月31日・日）が続く5日間の祭事全体が、そのまま週末に接続する形になります。2026年に続き2027年も休暇と組み合わせやすい日程が続くことになり、家族旅行や帰省需要がさらに動きやすいと予想されます。
ディワリの意味は、「灯りの列」という意味があり、闇に光が勝ち、善が悪に勝ち、無知から叡智へ歩む象徴として家族で繁栄や幸運を祈る、インド最大級の祝祭です。ヒンドゥー教の神話で、英雄ラーマが故郷に戻ったとき、村人が道に灯火を並べて歓迎したという伝承が由来です。
2026年のディワリは11月8日の日曜日です。
ディワリは、ヒンドゥー暦の「カルティク月（Kartik）」を基準に決められていて、カルティク月（Kartik）の月が最も暗い新月（アマヴァスヤ） の日が11月8日であることが理由です。
2027年のディワリは10月29日の金曜日です。
ディワリは、ヒンドゥー暦の「カルティク月（Kartik）」を基準に決められていて、カルティク月の最も暗い新月（アマヴァスヤ）の日が10月29日であることが理由です。
前後の祭事日程は以下の通りです。
| 祭事 | 日付（2027年） |
| ドゥンテーラス | 10月27日（水） |
| ナラク・チャトゥルダシー | 10月28日（木） |
| ディワリ（ラクシュミー・プージャー） | 10月29日（金） |
| ゴーヴァルダン・プージャー | 10月30日（土） |
| バーイー・ドゥージ | 10月31日（日） |
ここ数年続くインドの日本旅行ブームは、直近のデータでも勢いが衰えていません。観光庁・JNTOの統計によると、2025年通期の訪日インド人数は31万5,100人（前年比+35％、2019年比+80％）と統計開始以来初めて30万人を突破し、過去最高を記録しました。消費額も約785億円で過去最高、旅行者一人当たりの消費額も約25万円と全市場平均（22万9,000円）を上回っています。
2026年に入ってからもこの勢いは続いており、1月の推計値は1万8,500人（前年同月比+14.3％）と1月として過去最高を更新しました。さらに2026年上半期（1〜6月）の累計では21万300人（前年同期比+22.9％）、4〜6月期の消費額は前年同期比+43.8％増と、学校休暇シーズンやデリー・ムンバイ発着の新規就航路線も追い風に、人数・消費額の両面で拡大が続いています。
参照：2025年の訪日インド人数は31.5万人、消費額は785億円でともに過去最高、【2026年上半期】訪日外国人数データと最新インバウンド市場動向まとめ、上半期の訪日インド人数は21万人、4-6月期消費額は前年同期比43.8％増
こうした流れに加えて、超富裕層（UHNWI）による一度の旅行で3,200万円〜6,400万円規模を投じるラグジュアリー消費や、YouTube・現地OTAを軸にしたデジタル完結型の旅行意思決定、SNSでの発信を重視する傾向も指摘されており、越境ECやインバウンド事業者にとってはディワリ前後の高単価・高発信力の顧客層をどう取り込むかが今後に向けた鍵になりそうです。